奈良県、高校生・大学生向けにプレコンセプションケア無料オンラインセミナーを3月8日に開催

セミナー概要
奈良県におけるプレコンセプションケアの取り組み
奈良県性と健康の相談センター「ならはぐ」の概要
株式会社ファミワンについて
1. 福利厚生サービス「ファミワン」の概要

セミナー概要

本セミナーは、奈良県の高校生・大学生等を主な対象とし、これからのライフデザインを考える上で大切となるプレコンセプションケアをテーマに開催されます。

タイトル: 「＼知らないなんてもったいない！／そのときに慌てないために～将来の妊娠にそなえて～」
日時: 2026年3月8日(日) 19:00～20:30
講師: 示村英実氏（看護師・不妊カウンセラー、株式会社ファミワン）
形式: オンライン（Zoomウェビナー）開催 ※匿名・顔出しなしで参加可能です。
費用: 無料
対象: 奈良県内の高校生、大学生等、その他テーマに興味のある方
内容: プレコンセプションケアの基礎知識をはじめ、プレコンチェックシートを活用したワークタイムを導入しながら分かりやすく解説されます。また、事前に知っておくと安心な妊娠が分かったときの対応や出産までの流れ、活用できる制度などを具体的に伝えられます。さらに、ライフデザインの考え方を通して、具体的な避妊の方法や性感染症についても触れられます。日常で聞きづらいことや気になっていたけど聞く機会のなかったことも専門家から聞ける機会です。
申込: 以下のURLフォームよりお申込みいただけます。
https://forms.gle/Jh2azLfckQuD5J9k7

事前質問も受け付けており、後日アーカイブ配信も予定されています。当日参加できない方も、ぜひお申込みください。申込期限は2026年3月8日(日)18:30まで、事前質問は2026年3月1日(日)までです。

奈良県におけるプレコンセプションケアの取り組み

ファミワンは、奈良県からの委託を受け、2024年の奈良県性と健康の相談センター「ならはぐ」の開設から伴走を続けてきました。2024年10月には、奈良県内の保健所・市町村保健師・学校関係者向けに「プレコンセプションケアを知ろう・語ろう」をテーマにオンラインセミナーを開催し、関係者の知識を深める機会となりました。

2026年1月には、奈良県内の若年層に「プレコンセプションケア」への興味関心を高める工夫の一つとして、県内の高校・大学に設置するための広報ツール「三角柱スタンド」を作成しました。

奈良県性と健康の相談センター「ならはぐ」の概要

奈良県では、県内どの地域においても、安心して子どもを産み、育て、すべての成育過程にある方々が健やかに育つことを目指す姿としています。あらゆる世代の性と健康に関する悩みや不安の解消及び正しい知識の普及啓発を図るため、不妊・不育や、妊娠・出産、自分の性に関すること、更年期やパートナー間コミュニケーションなどに関する幅広い悩みや相談に対応しています。

相談は当事者だけではなく周囲の支える立場の方からも受け付けており、匿名ででき、性別や年齢問わず、どなたでも安心して気軽に利用できる事業としてサポートが行われています。ファミワンでは、本事業の委託を受け、性と健康に関する包括的かつ専門的な相談支援及びセミナーの実施等を企画・運営しています。

奈良県性と健康の相談センター「ならはぐ」ホームページ:
https://www.pref.nara.jp/66254.htm

株式会社ファミワンについて

「子どもを願うすべての人によりそい幸せな人生を歩める社会をつくる」をビジョンに掲げ、法人の従業員向け福利厚生や自治体の住民向け支援を行うヘルスケアサポートサービス「ファミワン」などを展開しています。

福利厚生サービス「ファミワン」の概要

福利厚生サービス「ファミワン」は、「専門家によるセミナー/研修を通じての従業員のリテラシー向上や社内風土の醸成」、そして「オンライン健康相談による従業員個々のサポート」の両側面から、企業の健康経営や両立支援の促進、女性活躍推進を支援しています。

「ファミワン」導入企業の社員/従業員は、オンライン上で時間や場所を選ばず、社外の看護師や心理士、キャリアコンサルタントなどの有資格者に多様なテーマについての相談が可能です。匿名でかつ内容を会社に知られずに相談できる環境を提供することで、心理的安全性を高めるとともに従業員満足度の向上が期待されます。さらに、早期に悩みを相談し自身の身体や心の状態に気づくことで、行動変容を促し、不調を未然に防ぐ効果も期待されます。

また、全従業員を対象に、プロフェッショナル講師陣によるセミナー/研修を提供し、会社全体のリテラシーを高めています。特に女性特有の健康課題に対しては、約7割の女性従業員が上司・周囲の理解を望んでいることが調査で示されています。管理職や支える側の従業員など、当事者以外へ正しい知識を提供し、理解を促すことで支援の幅の拡大に貢献しています。セミナー/研修のテーマは、各社のニーズや課題感に応じてカスタマイズが可能です。

2018年9月より、法人向け福利厚生プログラムの提供を開始し、小田急電鉄やTBS厚生会などへの福利厚生導入に加え、ソニー、全日本空輸株式会社（ANA）、伊藤忠労働組合などへもセミナーを提供しています。自治体への提供としても、神奈川県横須賀市をはじめ、長崎県、東京都杉並区、世田谷区、広島県三原市、群馬県邑楽町など、都道府県単位から中核都市、そして数万人規模の市区町村まで幅広く提供を行っています。